設立の目的平成22年9月に出された厚生労働省「慢性の痛みに関する検討会」今後の慢性の痛み対策について（提言）は、脊髄損傷や脳卒中による神経障害性疼痛、線維筋痛症、ＣＲＰＳなど難治性疼痛症候群を患った患者（以下、患者）の多くが、適切な治療を受けたり、社会的な支援を得たりすることが難しく、厳しい状況に陥っていることを指摘してる。 この法人は、患者やその家族、それを支援する保健医療従事者や福祉関係者、痛みに関心を持つ者が集まり、患者が、最新の知見に基づいたより良い医療を受けることができ、生活の質が向上するように支援することを目的とする。そして事業活動を通じ、国民全体にとって有益な痛み治療が発展するよう、根拠に基づいた情報の発信を行う。また、取り組みの成果を広く社会に啓発すると同時に、その分野の医療や福祉を担う人材育成を援助し、痛みを持っていても生活しやすい社会の仕組みを構築するための指導的な役割を果たすことを目指す。 
 |